ニュースで「物価上昇」「インフレ」という言葉を聞く機会が増え、「現金のまま持っていて大丈夫なのかな？」と不安に感じている方も多いかもしれません。インフレが続くと、同じお金で買えるものの量が少しずつ減っていき、実質的な資産価値が目減りしてしまいます。このページでは、インフレが家計や資産に与える影響と、「インフレに比較的強い」とされるビジネスの特徴を、初心者向けにやさしく整理します。
インフレとは？現金の価値が目減りする仕組み
物価が上がると、同じ金額で買えるものが減る
インフレとは、ざっくり言うと「モノやサービスの価格が全体的に上がっていく状態」のことです。例えば、今まで100円で買えていたおにぎりが120円になれば、同じ1,000円でも買える個数が少なくなります。つまり、価格が上がるほど「お金の持つ力」が弱くなっていくイメージです。
預金だけだとインフレに追いつけないことも
銀行預金の金利が低い状態でインフレが進むと、名目上の預金額は増えなくても、実質的な価値は少しずつ下がってしまいます。そこで、「インフレの影響をある程度はカバーできる資産を持っておきたい」という考え方が出てきます。その1つの選択肢が株式投資です。
インフレに強いとされるビジネスの特徴
① 価格転嫁しやすいビジネス
インフレになると、原材料費や人件費など、企業が負担するコストも上がります。このとき、上昇したコストを商品やサービスの価格にうまく反映できる企業は、利益を大きく落とさずに済む可能性があります。これを「価格転嫁」と呼びます。
価格転嫁がしやすい企業の例としては、次のような特徴があります。
- 生活必需品を扱っていて、多少の値上げでも需要が極端に減りにくい
- ブランド力が強く、「多少高くてもこの商品が良い」と選ばれやすい
- 代わりになる商品やサービスが少ない（選択肢が限られている）
こうした企業は、インフレ局面でも一定の利益を維持しやすいと考えられます。
② 資源・エネルギーなど、インフレと相性のある業種
原油や天然ガス、金属、穀物などの資源価格は、インフレ局面で上昇しやすい傾向があります。これらを扱う企業の中には、価格上昇によって売上や利益が伸びるケースもあります。
ただし、資源関連は価格の変動が大きく、政策や世界情勢の影響も受けやすいため、「インフレに強いから安全」というよりは、「インフレ局面でプラスに働く可能性もあるが、値動きは荒くなりやすい」と理解しておくことが大切です。
③ 賃料やサービス価格を見直しやすいビジネス
不動産関連やサブスクリプション型サービスなど、定期的に料金を見直せるビジネスモデルも、インフレ局面で有利に働くことがあります。物価や人件費が上がった分を、賃料や利用料の引き上げという形で反映できれば、利益の目減りを抑えられる可能性があります。
インフレ局面で弱くなりやすいビジネスのイメージ
価格を上げにくい業種や企業
競争が激しく、少しでも値上げするとすぐにお客さんが離れてしまうようなビジネスは、コストが上がっても価格に転嫁しにくくなります。その結果、利益率が圧迫されやすくなります。
「いつまでも同じ価格で売り続けることが、お客さんの期待になっている」ビジネスは、インフレ局面では厳しい立場に置かれるかもしれません。
金利上昇の影響を強く受ける分野
インフレが進むと、金利が上昇するケースもあります。金利が上がると、お金を借りている企業は利息負担が増えるため、その分利益が減ってしまう可能性があります。また、住宅ローンの金利上昇などを通じて消費が落ち込むと、関連産業の業績にも影響が出ることがあります。
初心者が「インフレに強い株」を考えるときのステップ
① 身近な生活必需品やサービスに注目する
まずは、日常生活でよく使う商品やサービスの中から、「多少値上げしても使い続けるだろうな」と感じるものを挙げてみましょう。例えば、
- 日用品・食品・飲料などの生活必需品
- 電気・ガス・通信などのインフラサービス
- 仕事や生活で欠かせないサブスクサービス
「自分や周りの人は、どの程度値段に敏感か？」という感覚は、価格転嫁のしやすさを考えるヒントになります。
② 企業の決算やニュースで価格戦略を確認する
気になる企業が見つかったら、決算発表資料やニュース記事で、実際に値上げや価格改定をどのように行っているかをチェックします。
- 原材料高に対して、どのように価格転嫁しているか
- 値上げ後の販売数量が大きく落ちていないか
- コスト削減や効率化の取り組みをしているか
単に「値上げしたかどうか」だけでなく、「値上げしてもお客さんが離れていないか」「利益が守られているか」といった視点も大切です。
③ ポートフォリオ全体でインフレへの備えを考える
「インフレに強い株」という言葉から、そうした銘柄だけに絞りたくなるかもしれませんが、どの企業にもリスクはあります。1〜2社に集中するのではなく、
- 生活必需品・インフラなど、価格転嫁しやすい企業
- 成長性の高いグロース株
- 配当収入を重視した高配当株
などを組み合わせ、「インフレにも、景気変動にも、ある程度耐えられる全体像」をイメージすることが大切です。
「インフレに強い＝必ず安全」ではないことを意識しよう
インフレとの相性が良いとされる業種や企業でも、競争の激化や規制の変更、経営の失敗などによって業績が悪化する可能性はあります。また、短期的な株価は、インフレだけでなくさまざまな要因で動くため、「インフレに強いと言われているから安心」と思い込むのは危険です。
大切なのは、「インフレが起きたときに、どんなビジネスが有利・不利になりやすいのか」を理解し、その視点を銘柄選びやポートフォリオ構築に活かしていくことです。完璧な答えを求める必要はありませんが、こうした視点を少しずつ身につけていくことで、ニュースや経済の動きと投資判断を結び付けやすくなります。
※本記事は特定の銘柄や投資手法を推奨するものではありません。株式投資には価格変動などによる元本割れリスクがあり、損失が生じる可能性があります。投資判断は必ずご自身の責任で行ってください。
